新潮45がとうとう廃刊になってしまったようです。

私も時々読ませていただいた雑誌の廃刊というニュースに、只々残念でしかありません。毎号買っていたわけではありませんが、例えば「朝日新聞が日本を不幸にする」と言った記事など、表紙の特集を見てから買ったものです。そんな雑誌が消えていくということは読者としては寂しい限りですね。

新潮45は今回に限ったわけではなく、以前にも問題になった記事もありました。
その一つが2015年4月号の曽野綾子さんが連載コラムで、産経新聞のコラムをめぐる騒動について触れている南アフリカを例に出し、人種に基づいて居住区を分けた方がいいと主張する内容のコラムを産経新聞に記したことから、発想が人種隔離政策「アパルトヘイト」そのものだと批判を浴びた一件などです。

新聞や雑誌などマスメディアは世間からいろいろ叩かれたり批判を浴びるような記事の掲載もあります。
上述のように新潮45も例外ではなく批判される記事もありましたが、2018年8月号で「LGBT」支援の度が過ぎるという記事が以前にもまして大きな問題となり、廃刊という道に辿っていってしまいました。

2018年10月号が最後になってしまい、今ではネット上で最後の10月号や問題になった8月号が高額で取引されています。
ヤフーオークションを見ていると1冊3.000円台はしていますし、アマゾンの中古価格では8.000円といったものもあります（10月4日現在）。かなり強気な価格設定をしていますが、話題の方も少しずつ薄らいでくるとこういった価格もなくなってくることでしょう。

私も一瞬オークションにでも出品しようかな！！と思いましたが、やめておきます。
高値で売って儲けようとか小遣い稼ぎをしてやろうとかそういうのではなく、ただ出品したりする手続きが煩わしいから。

その問題になった記事はこちらになります。

＜例えば、子育て支援や子供ができなカップルへの不妊治療に税金を使うというのであれば、少子化対策のためにお金を使うという大義名分があります。しかし、LGBTのカップルのために税金を使うことに賛同が得られるものでしょうか。彼ら彼女らは子供を作らない、つまり「生産性」がないのです。そこに税金を投入することが果たしていいのかどうか。にもかかわらず、行政がLGBTに関する条例や要項を発表するたびにもてはやすマスコミがいるから、政治家が人気とり政策になると勘違いしてしまうのです。

LGBとTを一緒にするな

ここまで私もLGBTという表現を使ってきましたが、そもそもLGBTと一括りにすることが自体がおかしいと思っています。T（トランスジェンダー）は「性同一性障害」という障害なので、これは分けて考えるべきです。自分の脳が認識している性と、自分の体が一致しないというのは、つらいでしょう。性転換手術にも保険が利くようにしたり、いかに医療行為として充実させて行くのか、それは政治家としても考えていいことなのかもしれません。＞

私自身論評に値するだけの知識などはないので、その件については触れませんが、楽しみにしていた雑誌が読めなくなってしまったという事実を、只々残念に思います。